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ご入会のメリット

高度人材育成事業

第一原理計算やマテリアルズ・インフォマティクスを活用し、有用な性質を持つ新規材料を実験に先立ってデザインする研究が盛んに行われています。高度人材育成事業では実践的に物質デザインに活用できる高度な第一原理計算やマテリアルズ・インフォマティクスの基礎と応用を体系的に学ぶ機会を提供します。

 

密度汎関数理論に基づく第一原理計算は物質科学シミュレーションの基盤技術となっています。近年はソフトウエアが整備され、シミュレーションを専門とする研究者だけでなく、実験を専門とする方々も実験結果を解釈するために第一原理計算を自ら実行するケースも増えています。 また、マテリアルズ・インフォマティクスにおいても第一原理計算は基盤となる要素技術です。

 

一方、第一原理計算のブラックボックス化が進み、計算の内容を十分に理解しないままに 第一原理計算の結果だけを利用するケースも見受けられます。物質科学の深化を図るためには第一原理計算やマテリアルズ・インフォマティクスの原理や解釈の方法を十分に理解し、研究を進めることが望ましいと考えられます。

 

本高度人材育成事業では第一原理計算とマテリアルズ・インフォマティクスの基礎と応用に関して段階を追って講義を行います。 物質科学シミュレーションの基盤技術を深く学ぶ機会となることを期待しております。また座学に加えて、第一原理計算ソフトウエアのハンズオン講習会も予定しています。第一原理計算とマテリアルズ・インフォマティクスの基礎と応用を深く学び、ご自身の研究に役立てることを計画されている多くの方々のご参加を期待しております。

 

■実績

【2020・2021年度:第一原理電子状態計算の基礎と応用】

密度汎関数理論に基づく第一原理電子状態計算の基礎と応用に関して8回シリーズのオンライン講義を行いました。

 

【2022年度:マテリアルズ・インフォマティクスの基礎と応用】

マテリアルズ・インフォマティクスの基礎と応用に関して8回シリーズのオンライン講義を行いました。

 

いずれも大学、企業、国立研究所から多くの方々にご参加いただきました。

産学マッチング事業

【マッチングワークショップ参加のメリット】

  • 企業のニーズも細分化、専門化しているため、具体的な技術論でのマッチングが出来る貴重な取り組みとなっている。
  • 博士課程の学生、ポスドクの率直な悩みや意見、企業に抱いているイメージなど直接聴くことができる。
  • 将来採用の可能性がある優秀な博士人材とつながりが持てる。
  • 参加者の専門性が限定されているので、学生の興味に沿って会社および研究開発の説明を行うことができ、自社の企業イメージを伝えることができる。
  • 参加者の人数規模も大きくなく、個別にいろいろと対話することができる。
  • 他社の取り組みを知る機会となり、自社を振り返る参考になる。懇親会で交流できる点も有益と感じる。

【博士課程学生の研究インターンシップ受入のメリット】

  • 学力および専門性の高い博士人材から新しい発想や着眼点、多くの知見を得ることができる。
  • 企業内の立場とは異なる視点からの意見、反応が得られ、刺激となる。
  • インターンシップ中に創出された成果が、企業側で今後活用できるものになり得る。
  • 能力の高い博士学生の研究の姿勢や成果を見て、若い研究者が刺激を受けること。
  • マンパワーが足りないなどの理由で取り組めていなかった課題を進めることができる。
  • 若くて能力の高い人材が自社で活躍するために、会社として与えるべき方向付けや日頃の接し方について、検討する機会を持てる。
  • 今後強化していくべき新しい技術の内容と必要性、有効性を理解することができる。
  • 互いが持っていなかった知識やデータを融合させることによって、有用な技術や知見を得ることができる。
  • 若手の人材育成、社会との頭脳循環に協力・貢献できる。
  • 博士人材の卒業後の進路の選択肢となり得る。
  • 新しいことに取り組むきっかけになる。

*全て参画企業様へのアンケートより抜粋

インターンシップ実施にあたっての諸注意

  • 当プログラムは、1~2ヶ月程度(調整可)の長期インターンシップとなります。
  • 各企業様のインターシップ受入人数は2名/年まででお願いしております。

入会方法

参加費および定員(2024年度)

事業名 参加費 定員 入会受付期間
高度人材育成事業 受講者1名あたり10万円* 未定 検討中(2024年4月以降)
産学マッチング事業 1社あたり20万円* 12社** 2023年12月13日~2024年2月29日

* 消費税は別途課税。
** お申し込みが12社を超えた場合、 前年度(2023年度)の参画企業を優先し、その他を先着順とします。
(優先受付期間:2023年12月13日~2024年1月12日)

 

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